投資の世界で成功するためには、具体的な投資戦略を確立することは非常に重要なことです。具体的な投資戦略なしに、日々株の売買をしていると、あっとうい間に資産を減らしてしまうことは避けられません。
出来る限り直感で行動することを避け、常に合理的に行動することが求められます。一時の感情に任せて売買していると、大衆心理で行動してしまい、成功している投資家たちのカモになってしまいます。
投資方法は非常に多岐にわたります。自分の性格に合わせて、投資方法を選択していく必要があります。
長期で保有するのか、短期で保有するのか、順張りか逆張りか、買いか空売りか、チャート重視のテクニカル派か、業績重視のファンダメンタルズ派か、買いを入れる基準と、売りを入れる基準は、損切りはいつか、など組み合わせると無数に存在します。
わたしは業績回復株に投資方法を絞っています。これをわかりやすく説明すると、「逆張り投資」＋「長期投資」の２点になります。この手法は、比較的リスクが低く、一番儲かりやすい方法でもあります。
一時的に大きな問題が発生して、高値から何分の１かに値下がりした株を買うので、買い下がっていく過程で、平均単価を引き下げ持ち株を増やしていきます、そのため、一旦株価が底を打って反転したときに、急激に資産が増大していきます。
業績が回復するにつれて、配当も徐々に復活していくため、「含み益」＋「配当金」で相乗効果で利益が増していきます。（成功できれば）
業績回復株とは、日本株で具体的な成功例をいうと、日産やオリンパスのような企業にあたります。
わたしの場合は、以下のような投資基準を持って売買しています。
投資で儲けるために業績回復株の投資戦略を確立する 後編
・キャッシュを得る高い技術やサービスがあること
・問題がビジネスモデルと直接関係ないこと
・リスクが見積もれるようになること
問題が発生し短期間で大きく値崩れしていること
例えば、損失隠しのような経営的な問題、地震や天候災害による一時的に利益が圧迫される問題など、テレビで連日のように経営危機が報道されると、その企業について徐々に調査を開始していきます。
このときの暴落の基準は、最低でも３分の１、理想は１０分の１です。暴落が大きければ大きいほど倒産のリスクは高くなるので、より一層慎重に行動することが求められます。
もし、倒産を避けて問題を解決することができたなら、株価は数年かけて元の値まで戻ります。（株の希薄化をおこなっているかにも依りますが）
この手法で重要になってくるのは、暴落した株を底値で買う事です。しかし、連日のようにニュースで報道されることにより、株価は大きく乱降下します。問題の規模にもよりますが、問題が発生してから、最低でも１年は待つようにします。
１日に２０～３０％も暴落すると、つい買いたくなってしまいますが、底値だと思っていても、実際にはそこからまた大きく値が崩れていきます。
現実的に、底値で掴むことは不可能なので、下げていく銘柄を徐々に買い増ししていき、平均単価を押し下げていく必要があります。そのため、業績回復株を複数株もっていると、買い増しできなくなるので、分散投資は大きなデメリットになります。
また、初回から資金いっぱいの金額で購入してしまうと、買い増しができなくなり、その後に暴落すると損益を大きく膨らませることになります。
問題が構造的な理由でないこと
大きな問題が発生し、株価が暴落すると投資対象として、株価の動向を監視するようになりますが、その問題が企業の構造的な理由で発生した問題の場合は、投資対象から外すようにしています。
例えば、ドイツのフォルクスワーゲン社のように、問題の事象が極めて致命的であるにもかかわらず、経営側の幹部や役員は何も対処しなかった、さらに、技術者や営業までもがその問題を知っていて何もしなかった、このようなケースは確実に投資対象から外します。
一時的な問題が理由で発生したのではなく、企業が構造的な問題を抱えていて、修復不能なレベルの問題からです。このようなケースでは、市場から大きな信頼をなくすため、徐々に本業の儲けを減らしていきます。
構造的でない問題というのは、例えば、災害など一時的な要因で利益が大きく圧迫されている場合。企業の儲けは変わらないけど、経営による問題が発生して、外部からでも修復可能であること。
これらの事象のように、一時的な問題が将来的に解消される場合に、業績回復株の投資対象になります。
自己資本比率が低くないこと
一度致命的な問題が発生すると、問題解決をするために、資金がどんどん減っていきます。このときに、手元のキャッシュがどうしても必要になります。
手元の資金が足りなくなってしまい、銀行からも追加の融資を断られ、融資先が見つからないと、債務超過に陥ってしまいます。この段階まで落ちてしまうと、すべての対応が後手に回ります。
融資先を探すために、人的労力を必要とするし、すべての交渉事が企業に不利な条件で掲示されてしまいます。
経営が赤字でも企業はすぐに倒産することはありませんが、資金繰りに困ると一気に倒産のリスクが高まります。大手の銀行が１社でも融資に後ろ向きになった場合、他行も一斉に方針を変えるので、これは相当注意が必要です。
自己資本比率の目安は、業界によっても違うので一概には言えませんが、自己資本比率「２０％」を一つの基準にしています。
